コンサルタントの効果的な質問により、社長の人生訓や仕事論をひとつずつ丁寧にひも解き、社長のモチベーションを高めます。社長の考えや言葉が明文化された経営理念に基づいた経営幹部を育成や、経営理念浸透研修を支援し、経営理念に基づいて運営される立派な会社を目指します。
90分無料の経営理念相談やご契約の流れ
1. お問い合わせ
まずは、お問い合わせフォームかお電話にて、ご連絡ください。貴社のご事情をお伺いします。具体的なご要望が決まっていなくても大丈夫です。お気軽にお問い合わせください。
社長様向け90分無料の経営理念相談・体験コンサルティングをご要望の方は、こちらのお申込みフォームよりお申込みください。
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2. 90分無料の経営理念相談・体験コンサルティング
社長様に90分無料の経営理念相談・体験コンサルティングを受けていただき、そのときに、経営理念の大切さやコンサルティングの方法などもご案内いたします。経営理念コンサルタントとの相性や可能性をご実感ください。
経営理念コンサルティングのご支援によって、成果が出せそうだとお互いに納得できたら、コンサルティング契約の準備に進みます。
3. コンサルティング計画とお見積り
コンサルティング計画案と概算見積もりのPDFをメールにてお送りいたします。コンサルティング計画案と概算見積もりにご納得いただけたらご契約に入ります。
なお、ここで提出するコンサルティング計画はあくまでも計画であり、コンサルティングを実施していく中でより効果の高い計画に改善していく場合があります。
4. ご契約
コンサルティングのスケジュールが決定したら、コンサルティング契約と秘密保持契約を交わします。スケジュールに合わせてコンサルティングを実施いたします。
5. 経営理念の作成
コンサルタントが社長と時間をかけてヒアリングを行い、社長の考えや言葉を紡いで経営理念を作成します。毎回のコンサルティングで、会社を発展させる意欲と自信が高まっていくことを、ご実感いただけます。
6. 経営理念の浸透
経営理念が作成できたら浸透です。経営幹部の養成、経営計画の策定、経営理念発表会や経営理念浸透研修、経営理念に基づいた商品やサービスの開発等を行っていきます。
経営理念の作成と浸透の流れ
経営理念作成の流れ
当社ご支援による経営理念作成においては、次の4つのものを作成いたします。経営理念の本質は、経営理念を機能させ、立派な会社に成長していくことです。経営理念には、この4つの要素が含まれることで、経営理念の機能が発揮されます。
- 基本理念
- 企業ビジョン（全社目標）
- 経営指針
- 行動指針
作成手順は、基本的に上記の順番通りですが、お客様のご事情によって、３．経営指針と４．行動指針の順番が入れ替わることもあります。
すでに経営理念をお持ちの企業様の場合は、上記の4つの構成要素の中で欠けているものを作成したり、浸透しやすいように作り直したりします。
経営理念浸透の流れ
経営理念浸透では、経営理念浸透ツールの作成、経営理念研修の実施、経営理念発表会によって行います。
経営理念浸透ツールの作成
経営理念が作成できたら、経営理念の浸透プランを作成し、経営理念が浸透しやすいようにするためのツール（テキストなど）を作成します。
経営理念解説書の作成は、必須としています。理由は、社長が経営理念に込めた思いを、従業員に正しく理解してもらうためです。経営理念は抽象的な言葉が多いので、経営理念の意味を誤解して受け取る従業員が出てくるからです。
経営理念浸透研修
経営理念浸透のためのツールができたら、実際に浸透に入ります。経営理念の浸透は、経営理念研修を通じて行います。
組織が出来上がっている企業や多店舗展開している企業の場合は、経営理念の浸透のプロジェクトリーダーを立て、経営幹部や支店長から経営理念の浸透を行います。経営幹部や支店長が経営理念を十分に理解できたら、その人材が一般従業員に経営理念の浸透研修を行います。
小さな会社の場合は、社長がプロジェクトリーダーを務め、経営理念コンサルタントの支援のもとで、全従業員に対して経営理念浸透研修を行っていただきます。
経営理念発表会のタイミング
経営理念が作成できたら、経営理念発表会を行うと、経営理念浸透に効果的です。経営理念発表会は、従業員への意識づけだけでなく、「わが社に経営理念ができた。これを機会として会社をイノベーションさせていきたい。」という社長の気持ちの切り替えにもなります。
経営理念発表会のタイミングは、経営理念の浸透を経営幹部や支店長が行うのであれば、経営幹部や支店長を対象とした経営理念浸透研修を行った後が理想的です。
社長が全従業員の経営理念浸透研修を担う場合は、経営理念解説書が完成した直後が理想的です。
浸透しやすい経営理念の特徴とは？
近年、「先代社長が作成した経営理念があり、その経営理念を浸透させてほしい」というご要望が増加しています。
経営理念が浸透していない理由は、会社の社風や状況などによって異なりますが、経営理念の深い意味が従業員に理解されずに、形骸化していることが主な理由です。経営理念に込められた意味は同じでも、表現の仕方を時代に合ったものに焼き直ししたり、浸透しやすい形態に再構築したりすることで、経営理念が浸透しやすくなります。
浸透しやすい経営理念の4つの特徴
浸透しやすい経営理念には、次の4つの特徴があり、経営理念の意味を理解しやすいように構成されています。
１．会社の存在目的や事業活動を通じての社会貢献が明確になっている
浸透しやすい経営理念の1つ目は、経営理念が、会社が社会に対してどのように貢献していくのか。また、一歩進んで述べるとするならば、社会が豊かになるかどうかが、会社の存在目的や公器な使命が明確になっていることです。
会社が何を目指して、どのような方向に向いて進んでいるのかが盛り込まれますが、それが公器な内容であればあるほど、社員の心を感化できるものになり、浸透しやすくなります。
もし、経営理念が短い一言で表現されているなら、経営理念に補足説明を追加して、会社の存在目的や公器な使命を明確に入れることが大事です。
２．チャレンジし甲斐のある目標がある
従業員のやる気の源泉は、給料や福利厚生だけではありません。1つ目の社会貢献もそうですが、不可能にチャレンジすることも、従業員のやる気を引き出す要素の1つです。
会社の目指す方向性があり、チャレンジし甲斐のある目標が明確になったら、従業員は何を目指したら良いのかや、会社にどのような貢献をしたら評価されるのかが分かります。社長が中心となって、会社が不可能にチャレンジしていく中で、会社に一体感が生まれます。
成長している会社は不可能にチャレンジしているところばかりです。もし経営理念からチャレンジ目標がないのであれば、現在の会社における企業ビジョンや全社目標を再構築するときです。
３．具体的な仕事内容がわかる
経営理念の浸透は、従業員がその内容を理解し、そこから具体的な仕事内容まで導きだすことができて、浸透できたと考えて良いと思います。そのためには、だれでも経営理念から具体的な仕事内容が導き出されるものである必要があります。
もし経営理念が、短い一言しかなければ、多くの従業員は具体的にどのように仕事をしたらいいのか理解できないことでしょう。
経営理念から具体的な仕事内容が導き出しにくい場合には、経営理念に行動指針を加えるなどして、具体的な仕事内容がわかるものにすると、浸透しやすくなります。
４．従業員の幸せや自己実現につながる内容
4つ目は、従業員の幸せや自己実現についてです。従業員は自分自身の幸せや家族の幸せを考えて仕事をしています。また、会社のためだけに人生を捧げる人は、社長以外には皆無と言っていいでしょう。
経営理念の実現が、社員各々の幸せや自己実現と直結する内容ならば、社員は自ら経営理念の実現に取り組むはずですし、浸透も早くできます。
もし、現在の経営理念に従業員の幸せや自己実現につながるものになっていない場合には、経営理念にそういった要素を盛り込むように修正すべきでしょう。
経営理念の見直し・浸透コンサルティングのご案内
もし、経営理念の内容に上記の4つの項目が含まれていなかったり、明文化されていないとお考えの場合は、経営理念の見直しはいかがでしょうか？
経営理念の見直し・浸透コンサルティングでは、既存の経営理念に込められた意味を明確化し、そこから導き出される4つの項目について明文化していき、企業ビジョン（全社目標）、経営指針、行動指針の見直しをご支援いたします。
新しく見直された経営理念に基づいて、経営理念解説書などの経営理念浸透ツールを作成し、経営幹部研修を行います。
