ビジョンとは、会社や組織が未来に実現したいことをまとめたものです。
ビジョンは、会社によって「企業ビジョン」や「未来ビジョン」、「経営ビジョン」など、さまざまな呼び方があります。
ともあれ、全社員の気持ちを合わせたり、社員のやる気を引き出したりするために、社長は会社が目指しているものを、ビジョンとして示す必要があります。
全社員が、社長の描いたビジョンの実現に向けて事業活動に取り組んでいても、社長自身が「そのビジョンを変更したい」と思う場合があります。主なタイミングとしては、次のようなものがあります。
これらの中で、ビジョンを変更してもよい条件は、2～4番目です。この4つのビジョン変更のタイミングについてご説明いたします。
社長がビジョンの実現をあきらめたとき
会社のビジョンを掲げたとしても、社長が力尽きたり、社長がビジョンに対する熱意が無かったりした場合には、ビジョンの実現をあきらめるときがあります。
そのときの社長のビジョンの扱いは、次の4つの選択肢があると思います。
- ビジョンはそのまま据え置いて、社長が引退する
- ビジョンを下方修正する
- ビジョンはそのまま据え置いて放置する
- ビジョンを取り下げる
ビジョンはそのまま据え置いて社長が引退する場合
1つ目は、社長がビジョンに対する思い入れがあり、「自分の力ではムリだったが、部下に任せたい」と考えたときです。
自分に能力がないと感じ、自分自身の引退を考えたのですから、社長としての潔さを感じます。社長に人徳があり、多くの社員が社長に付いてきている場合は、ビジョンはそのままに、ビジョンを引き継いでくれる人に会社の衣鉢を譲ることになると思います。
そのビジョンをそのまま踏襲するかは、衣鉢を譲られた次代社長に任せるべきです。
ビジョンを下方修正する
ビジョンの達成をあきらめて、ビジョンを下方修正することもあると思います。
例えば、「日本一を目指したい」といったビジョンを掲げたものの、いつまで経っても地域ナンバー1すら実現できない場合です。
そういった場合は、日本一になりたいというビジョンをそのままに、中期ビジョンとして地域ナンバー1を目指すことはいかがでしょうか？
ビジョンはそのまま据え置いて放置する
ビジョンを掲げたものの、ビジョンの実現があいまいになってしまったパターンです。
この場合は、社員は社長が掲げたビジョン実現を本気で思っていないことでしょう。なぜなら、社長ご自身がビジョン実現を本気で思っていないからです。
社長がビジョンを掲げたときに、社長お一人でやる気になったとしても、社員のやる気は出てきません。社員は、「また社長が何か言い出した。熱が冷めるまで、乗り気になったように振舞っておこう。」と考えることでしょう。
ビジョンを取り下げる
チャレンジングなビジョンを掲げて、社員が乗り気になったのにもかかわらず、社長がそれを取り下げた場合には、ビジョンの実現に燃えていた社員のやる気がいっきに冷めてしまいます。
「どうしてもビジョンを実現したい」と考えた優秀な社員は、優秀な部下を引き連れて会社を辞めて起業してしまうかもしれません。そして、会社に残る社員は、生活の安定を求めた人だけになってしまいます。
社長が力尽きてしまったら仕方がありませんが、社長の熱意が冷めてビジョンの実現をあきらめるようであれば、最初からビジョンは掲げない方が良いと思います。
ビジョンを達成してしまったとき
ビジョンを掲げて会社経営をしていると、社長が予想するよりも会社が大きく成長してしまうことがあります。そういった場合は、ビジョンをより大きなものに変更するタイミングです。
例えば、ビジョンとして「地域ナンバー1」を目指していたとしましょう。ところが、予想以上に市場に受け入れられ、社員の発奮もあり、地域を超えて会社が成長してしまったとしましょう。そうすると、すでに地域ナンバー1ですので、ビジョンを変更するタイミングです。
社長が次のイメージするものを社員に示し、努力・精進する方向を示す必要があります。
地域ナンバー1を達成した後は、県下ナンバー1を目指すことを想定されることでしょう。ところが、自社の経営理念が日本全国に広がったら、多くの消費者への貢献が予想される場合は、できましたら日本一を目指していただきたいと思います。
成長していったのにもかかわらず倒産していった企業を調べていると、どうしてもビジョンを段階的に高めていっている企業が多いのです。実現するかどうかはわかりませんが、最初から日本一や世界一を目指している企業の方が生き残っています。「成長企業にはそのような法則が働くのではないか？」と思います。
ですので、成長しているのであれば、もう一段大きなビジョンを作成することをおすすめします。
客観情勢が大きく変わったとき
客観情勢の変化には、主に次のようなものがあります。これらの変化があり、ビジョンの達成が難しくなったときは、ビジョンを変更すべきときです。
- 顧客ニーズの変化
- 競合他社の出現
- 新技術の出現
顧客ニーズの変化
顧客ニーズが変化してしまい、ビジョンの達成ができなくなってしまう場合があります。
例えば、タピオカミルクティーの店を開いて、日本全国展開することをビジョンとして考えていたとしましょう。タピオカミルクティーを飲むことが、日本国民にとって当たり前になったとしたら、そのビジョン達成の可能性は高まります。実際のところ、タピオカのブームが去ってしまったら、1店舗の維持も難しくなることでしょう。
そういったことから、ブームのようなものは、ビジョンに入れない方が良いと思います。
競合他社の出現
自社よりも強い競合他社が出現して、市場を奪われてしまって、ビジョンを変えざるを得ない場合があります。顧客が競合他社を使用し、市場をひっくり返せることが不可能になってしまった場合です。ある意味の顧客ニーズの変化でもあります。
例えば、検索エンジンシェアとしてはGoogleが世界一だと思います。Googleが出現した頃には、検索エンジンシェアとしては、日本国内ではYahoo!やgooが有名でした。将来的には判りませんが、今ではGoogleのシェアをひっくり返すことは、ほぼ不可能です。
Googleが、もっともビジョンが優れていたことや、経営者や社員のビジョンの実現に対する熱意が高かったと言えます。
新技術の出現
新しい技術が出現し、ビジョンの実現が不可能になってしまうことがあります。そういった場合も、ビジョンを変更しなければいけないことがあります。
例えば、60年ほど前の話ですが、牛乳は瓶に入っていることが当たり前でした。ところが、今では紙パックが当たり前です。ヤクルトも昔は瓶に入っていましたが、現在ではプラスチック容器です。
瓶のメーカーが、「牛乳や乳酸菌飲料の瓶の市場でナンバー1を目指す」とビジョンを掲げたとしても、市場が紙パックやプラスチック容器を選んでしまったら、ビジョンを変更し、業態すら変更する必要に迫られる可能性があります。
他にも、法律による規制によってビジョンを変更しなければいけない場合もあります。
社長が「より大きなビジョンを目指したい」と考えたとき
社長がビジョンを掲げて事業経営に取り組んでいるうちに、経営の悟りを深めていくことがあります。そうすると、先見力も高まるので、以前に掲げたビジョンが実現していなかったとしても、陳腐化することがあります。
陳腐化したビジョンをそのまま掲げたままであれば、社長がビジョン達成のための熱意が高まりません。そういった場合は、社長の先見力に合わせて、ビジョンをより大きなものに変更すべきときです。
このように、以前よりも大きなビジョンを掲げるという前向きな変更は、ぜひ行っていただきたいことです。
まとめ
以上、ビジョンを変更するための条件を述べてきました。まとめると、ビジョンの変更は、客観情勢が変わったことによる変更か、前向きに変更することかのどちらかになります。
ビジョンの達成は、社長一人では難しいことでしょう。多くの社員の力添えあって達成できるものだと思います。すると、社長の熱意が社員に伝搬して、社員にビジョンを実現してもらわなければなりません。
そのためにも、社長がビジョン実現に向けて熱意を持ち続けられるかが大切です。すると、ビジョンを作成するときには、社長が心から実現したいことをまとめる必要があります。
掲げたビジョンが「心から実現したい」と言える本物のビジョンかどうかの判断は、社長ご自身がビジョンを見たときに、やる気が沸々と湧き出てくるかどうかをチェックしてください。
本物のビジョンを作成できたら、やる気が出過ぎて、涙がこみあげてくる社長もいらっしゃいます。
もし、最初からビジョンを見てもやる気が沸々と出ないのであれば、ビジョンが間違ったものと思われます。また、以前に掲げたビジョンを見たときに、昔はやる気がこみ上げてきたけれども、現在はやる気が満ちて来ない場合は、ビジョンを変更する条件に合致することと思います。
ミッションを作成したけれども、やる気がこみ上げてこない場合や、本物のミッションを作成して浸透させ、活気のある会社にしたいとお考えの社長は、ぜひ当社の経営理念コンサルティングをご利用ください。
社長が本心から「このミッションをぜひとも実現させたい」と言える本物のミッションを作成や、そのミッションを社員に正しく浸透させることを通じて、活気ある会社づくりをご支援いたします。ぜひチームコンサルティングIngIngにご依頼ください。
この記事の著者
経営・集客コンサルタント
平野 亮庵 (Hirano Ryoan)
国内でまだSEO対策やGoogleの認知度が低い時代から、検索エンジンマーケティング（SEM）に取り組む。SEO対策の実績はホームページ数が数百、SEOキーワード数なら万を超える。オリジナル理論として、2010年に「SEOコンテンツマーケティング」、2012年に「理念SEO」を発案。その後、マーケティングや営業・販売、経営コンサルティングなどの理論を取り入れ、Web集客のみならず、競合他社に負けない「集客の流れ」や「営業の仕組み」をつくる独自の戦略系コンサルティングを開発する。