社長の夢実現への道

ビジョンと経営理念の違い

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ビジョンと経営理念の違い

経営理念の用語にはたくさんの種類があります。その中の一つに、ビジョンというものもあります。

それらの用語には、実は明確な定義がないため、企業によって用いられ方がバラバラです。

経営理念に関連する書籍を読んでも、コンサルタントの先生によっても定義がバラバラです。

経営理念を作成したいとお考えの社長は、経営理念用語に定義が明確でないことに、経営理念作成の難しさがあります。

この記事では、IngIngでのビジョンや経営理念の定義を明確にしつつ、経営理念を作成したい、ビジョンを作成したいとお考えの社長向けに、ビジョンの内容や作成方法、共有の仕方などを解説したいと思います。

経営理念とビジョンの定義

経営理念とビジョンの違いをご説明する前に、それぞれの定義を明確にしたいと思います。冒頭でお伝えしたように、経営理念用語の定義は、企業によって異なります。ここでの定義は、IngIng流の定義になります。

経営理念とは?

経営理念とは、全社員が従うべき会社の取り決めのことです。経営者の宗教観、哲学、信条、経験などに基づいてつくられた、会社が目指すもの、それを実現するための考え方や方針が明文化されたものです。

全社員が経営理念に従って事業活動をすることで、会社が目指しているものを実現することができます。経営理念を作成した社長も例外ではありません。

ビジョンとは?

ビジョンとは、未来の状態を描いたものです。企業によっては、絵にする場合もありますが、たいていは文章で書かれたものがほとんどです。

地域や業界でのナンバー1を目指している会社があったり、社会の変革を目指したりする会社もあります。老舗旅館であれば、現状維持をビジョンとしているところもあると思います。そういった目指す未来の状態を描いたものがビジョンです。

経営理念とビジョンの違いとは?

経営理念とビジョンの関係性から、その違いをご説明すると、「経営理念に描かれている状態が実現した姿がビジョン」ということになります。

経営理念を浸透させるときに、将来のわが社の状態を伝えやすくするために、ビジョンと併用することが望ましいです。

企業で用いられるビジョンの種類

企業の経営理念の策定の中で、「ビジョン」という単体の名称が用いられる場合は少なく、企業独自でいろいろな用語がくっついた名称にて策定される場合が多いです。

いくつか、代表的なビジョンに関連する用語をご説明いたします。

未来ビジョン

未来ビジョンとは、会社の未来の状態を描いたもので、ビジョンと同義の使われ方です。

「ビジョン」よりは、「未来ビジョン」という名称の方が、未来志向なイメージがあり、若々しささえあります。組織的なビジョンというよりは、仲間意識でのビジョンのような感じもします。

企業ビジョン

企業ビジョンとは、企業として実現したい未来ビジョンを明文化したものです。「未来ビジョン」という名称よりは、組織的な感じがします。

小さな会社であれば、「地域ナンバー1」といったスローガンのような企業ビジョンもあります。中企業であれば、「〇〇事業を通じて社会に貢献する」というものもあります。大きな企業であれば、「貢献する」のではなく、「実現する」とコミットメントしている企業が多くなります。

企業ビジョンを考えている社長の中には、小さな会社であっても壮大な企業ビジョンを立てる社長もいます。ingIngとしては、そういった社長を肯定しています。なぜなら、小企業のうちから立てていた壮大な企業ビジョンを、本当に実現してしまった社長もいるからです。

経営ビジョン

経営ビジョンとは、企業ビジョンと同じ意味で用いられる場合が多いです。

次にご説明する「事業ビジョン」と対比するために、主に経営陣が目指すビジョンとしての定義になります。大きな企業では、「企業ビジョン」よりも「経営ビジョン」を用いる傾向があるのではないかと感じます。

事業ビジョン

事業ビジョンとは、会社で展開している事業の未来ビジョンのことです。会社が複数の事業を行っている場合、それぞれの事業における未来ビジョンを策定することが大事です。それらの集合体が企業ビジョンになります。

事業が1つの場合は、小さな会社であれば企業ビジョンと事業ビジョンが一致する可能性もあります。例えば、小さな工務店であれば「リフォーム事業を通じて、地域の住宅のお困りごとを無くす」というものです。

成長している企業であれば、事業ビジョンと企業ビジョンが異なってくることがほとんどです。

例えば、住宅用の太陽光発電を敷設している企業であれば、事業ビジョンとして「住宅用太陽光発電の敷設で県下ナンバー1企業を目指す」というもので、企業ビジョンは「サステナブルな住宅づくりを当たり前の社会を実現する」といものです。

これらの用語解説は、一般論で述べましたが、企業独自で言葉を作り定義すべきことと思います。そして、社員に伝わりやすくするために、だれでも分かりやすい言葉を定義して、意味を明確化することが大事です。

経営理念と企業ビジョンの関係

先ほど、経営理念とビジョンの関係について、「経営理念が達成した姿を描いたものがビジョンだ」と述べました。ここでは、経営理念と企業ビジョンの関係について、IngIngの定義をもう少し詳しく述べたいと思います。

経営理念の4つの要素

当社では、「経営理念とは、次の4つの要素がパッケージ化されたもの」とも定義しています。

  1. 基本理念
  2. 全社目標(企業ビジョン)
  3. 経営指針
  4. 行動指針

基本理念とは、経営理念を一言で表したものです。全社目標は、会社が目指す最終目標です。経営指針は、経営陣が社長に代わって経営判断をするときの指針です。行動指針とは、全社員が人間性や仕事能力を向上し、仕事で成果を出してビジョンを実現するための基本です。

基本理念の実現を目指し、経営陣は経営指針に従って経営判断をし、全社員が行動指針に従って仕事をします。すると、いずれはビジョンを達成することがでます。

これら4つの要素は、それぞれ相互関係があるので、会社の事業活動において全方位的に入念に練り込むことが大切になります。すると、社長が引退した後でも機能し続ける経営理念になります。

いつまでに実現させたいビジョンか?

企業が、経営理念に社会的な変革を目指している場合、例えば「地球上から飢餓をなくしたい」という最終的に壮大な企業ビジョンの実現を描いている場合には、途中段階の企業ビジョンもあるはずです。

当社では、最終的な企業ビジョンのことを、「全社目標」と言っています。また、何年も先にある途中段階の企業ビジョンについては、次のような企業ビジョンを策定することもあります。

  • 長期企業ビジョン
  • 中期企業ビジョン
  • 短期企業ビジョン

「長期や短期とは何年先か?」ということが気になったと思います。これは、社長が何年先までイメージできるのかによって異なります。

例えば、長期企業ビジョンは10年後のビジョンであれば、中期企業ビジョンが5年後、短期企業ビジョンは3年後という具合になります。松下幸之助先生は、250年先をイメージした「250年計画」なるものを策定したそうです。

長期的なビジョンは、漠然とした内容になります。短期的なビジョンは、明確な内容になります。長期ビジョンは会社全体のビジョン、短中期ビジョンは、事業部毎のビジョンが策定される場合もあります。

「ビジョン」と「ミッション」の関係

ミッションとは、使命です。会社そのものの使命は基本理念に記載されている通りなのですが、社長ご自身のミッションもあります。

会社のミッションは、「わが社は何のために生まれたのか?」という問いに答え切ったものです。社長のミッションは、「わが人生は何のためにあるのか?」という問いに答え切ったものです。

創業社長に創業理由を尋ねると、多くの人が「自我を満たすため」という理由を掲げておられます。しかし、そういった考えで経営をしていると、必ずと言ってよいほど、痛い目に遭って、考え方を改めていきます。そういった中で、社長はミッションを悟るようになります。

社長の人格が高まり、心境が進んで行くと、社長のミッションが会社のミッションと一致してくるものです。そのときに、社長の会社経営に取り組む姿勢が、次の段階に進んだときです。

ビジョンの作り方

社長によっては、「大きな夢があり、それを実現させたい」と考えている人もいれば、「現状が維持できたら良い」と考えている人もいます。私は、どちらでも良いと考えています。社長をしていること自体、偉いと思います。

大きな夢を持つ社長のビジョンの作り方

さて、大きなビジョンを持つ場合のビジョンの作り方ですが、いろいろな作り方があると思います。社長のお考えや、心境、現在の経営課題の大きさによって、ビジョンの作り方が異なります。

当社で行っている、スタンダードなビジョンの作り方の一つをご説明いたします。それは、次の2つのことを考えることです。

  1. 社長が実現したい社会は何か?
  2. そこに自社がどのように関わっているのか?

社長の心境が高いと、より遠くの未来までイメージすることができます。社長の経営課題が多く、心が不安定ですと、崇高なビジョンを描くことができなくなります。崇高な心境を保ちながら、ビジョンを作成することが大事です。

ビジョンができたら、そのビジョンをいつ頃実現させられそうかをイメージします。目指すものと時間が決まれば、それを時系列で分割していって、長期、中期、短期という具合にビジョンを作成します。

大きな夢を持つ社長、大きな会社をつくりたい社長のビジョンの作り方は、少し複雑になります。詳細は、「正しい企業ビジョンの作り方」をご覧ください。

現状維持を考えている社長のビジョンの作り方

現状維持のビジョンを考える前に、社長によっては「現状維持が悪いこと」のように考える方もいらっしゃいますが、そうではないことをお伝えしておきます。

老舗旅館のように、現状維持が大事な場合もありますし、社長ご自身で分相応をわきまえていらっしゃる方は、発展を目指さずに現状維持を目指した方が良いからです。

さて、現状維持を考えている社長の場合は、会社が倒産しなければ良いので、社長が安心して事業活動ができるくらいの現金を用意するというビジョンを立てることをおすすめしています。

未来に起こりそうな不安な出来事から想定します。今現在であれば、大きな震災も近未来に起こりそうな出来事です。

例えば、メーカーであれば、震災によって原材料が入らなくなった場合には、売上高がゼロになります。震災が3ヶ月で復旧するとして、その3ヶ月間を耐えられ、製造機械を復旧させられるくらいの現金を、最低でも用意しておきたいと考えたとします。

その3ヶ月間を耐えられ復旧するための金額が、月商の1ヶ月分の現金だとすると、「それを3年後までに蓄積しておきたい」という具合にビジョンを立てます。

企業の規模別、ビジョンの内容と事例

実際に、どのようなビジョンを掲げたら良いのか、ビジョンの内容が気になることでしょう。

その内容は、企業の規模によって異なります。

中企業や大企業のような、大きな会社であれば、策定したビジョンはホームページなどで公開されます。株主が納得できる、自社に相応しいビジョンを掲げる必要があります。

個人企業から小企業までであれば、公に公開するものではないので、何でも掲げてください。「このようなビジョンは恥ずかしいな」とお感じになられることもありますが、誰かに話さなければ良いのです。恥ずかしさは関係なく、壮大なビジョンを描いてください。

個人企業のビジョンの内容と事例

個人企業であれば、ご夫婦や仲の良い友人で経営され、パートスタッフやアルバイトスタッフを数名雇っている規模の企業です。このような企業の場合は、社長ご夫婦が個人的に目指しているものが、そのままビジョンになります。

「会社が小さなうちから、何か壮大なビジョンを掲げた方が良いのか?」と思われがちですが、ご夫婦や仲間でモチベーションが上がるビジョンを描いたら良いと思います。

「毎年1回、豪華温泉旅行に行きたい」といったものでも、それでモチベーションが高まるのであればそれで良いと思います。

縁故採用を始めた零細企業のビジョンの内容と事例

会社が少し成長し、スタッフ数名だけでは仕事を回しきれなくなってきたので、社長の身内や知り合いの縁故採用を開始した段階です。社員数は5~10名です。

この段階では、完全な文鎮型組織ですので、社長が現場に出て仕事をしている状態です。社長は社員一人ひとりと話ができるので、社長の考えは、社員にしっかり伝わります。

若い会社の場合であれば、何か壮大なビジョンを描いても良いと思います。そうでなければ、会社がお客様にどのように貢献していくのかを示す程度のビジョンで良いと思います。

社長は、ビジョンを明文化していない場合には、会社が目指すビジョンを何度も何度も社員に伝えるようにしてください。

一般採用を始めた小企業のビジョンの内容と事例

一般採用を始めた場合は、社員に対して会社が大きく成長していくことをビジョンとして掲げなければ、社員が辞めていくことになります。

社員は、社長が何を考えているのか、とても気になります。なぜなら、社員にも生活があるので、自分の将来がどのようになるのか、自分がどのように向上していくのか、社長にかかっているからです。

少なくとも、「地域ナンバー1企業を目指す」といった内容のビジョンを掲げることが望ましいです。そして、それを本当に実現するために、ナンバー1を目指せる商品開発や営業力の強化をしつつ、会社に仕組みを導入して、誰でも成果が出せるようにします。その仕組みに基づいて、リーダーの抜擢や新入社員の育成などといった人事面での体制を充実させていきます。

本田宗一郎先生は、この段階で「世界一のオートバイを製造する」と豪語しており、本気でその実現を目指していました。

従業員数が50名を超えてきた中企業のビジョンの内容

中企業になってくると、社員数が50名を超えて、3桁の社員を目指しています。その状態であれば、業界によってはナンバー1企業もあると思います。

中企業に成長し、一部でナンバー1を達成してくるとビジョンも少し変化してきます。なぜなら、社長に自信がついて、より大きなビジョンを目指そうと考えるようになるからです。この段階で、ビジョンの見直しをされる社長がほとんどです。

その傾向として、今までは社会貢献について描かれていたビジョンが、会社が考える未来社会の実現を描くようになります。貢献するのではなく、実現させる方向に進化します。

この段階に入ると、上述したような、4つの要素がパッケージ化された正しい経営理念を策定し、さらなる発展を目指す段階です。当社の経営理念コンサルティングをぜひご利用ください。

企業によっては、経営理念を策定したら、会社の未来を担う若手社員にビジョンを作成してもらっている企業もあります。例えば、創業30周年記念と称して、厳選された若手社員が経営陣といっしょに会社のビジョンを考えたり、社員全員が自社のビジョンを考えてそれをまとめたりして発表するというものです。

ビジョンが壮大な場合の共有や浸透の仕方

社長が作成したとき、ビジョンの内容が壮大なものになってしまうことがあります。壮大なビジョンを誰かに伝えたり、社員に浸透したりするときに、注意点があります。これを間違うと、社長のやる気が失せてしまう場合もあるからです。

伝える相手を選ぶ

ビジョンを作成しているときに、社長の気分が良くて、壮大なビジョンをイメージしてしまう場合があります。そして、その壮大なビジョンを、社長が「自分の人生をかけて、ぜひともチャレンジしてみたい」と本気で取り組む決意をされる場合があります。

そういった決意に対して、当社としては、ぜひとも応援したいと考えています。

しかし、まだ小さな会社であれば、壮大なビジョンを社員に伝えても、社員がしらけてしまうこともあります。「社長がまた何か言い始めた」とさめた目で見られてしまったり、「社長、その前に目の前の問題をなんとかしましょう」と小さなことを言われてしまうことが、ほとんどです。

伴侶に相談しても、普段の言動から「あなたには無理じゃないかしら」と、誰も応援してくれないこともあります。経理をやってもらっている伴侶からは、「それよりも目先の資金繰りを何とかしなさい」と現実に戻されてしまい、やる気を失うこともあります。

そのような社員や伴侶の冷ややかな対応に、社長が負けてしまい、諦めてしまう場合がありますが、実はそこで負けないでいただきたいと思います。

壮大なビジョンを立てられる人は、ロマンチストだと思います。社長は、そのようにロマンチストであるべきだと思います。そして、壮大なチャレンジ目標は、やってみないと実現できるかどうかわかりませんし、目標を立てなければ確実に実現しないことは確かです。

そういった壮大なビジョンを誰かに伝える場合は、そのやる気を高めてくれる相手、相談できる相手を持つことが大事です。それがビジネスコーチです。

ビジネスコーチは、社長の壮大なビジョンの実現に向けて、「どのようにしたら、壮大なビジョンが実現できるのか?」を伴走しながら考えをまとめてくれる存在です。

社員への浸透は抽象的なビジョンと中間目標としてのビジョン

壮大なビジョンは、社員にそのまま伝えると、社員から冷ややかな対応をされてしまいます。

その理由は、社員自身が働かないとビジョンが実現しないのですが、そのビジョンを実現させるための実力が伴わないので、自分事としては捉えられないからです。また。社長に実績がないので、社員がその目標を信頼していないからです。

そこで、壮大なビジョンを全社目標として、抽象的なビジョンを立てます。

全社目標は、事業活動を通じて実現したい未来社会や、社会貢献を描きます。例えば、環境問題に取り組む会社であれば「地球上から公害を無くしたい」という具合です。

全社目標を実現するための中間的なビジョンとして、5年~10年後に達成したい中長期企業ビジョン、3年後に達成したい短期企業ビジョンを立てます。例えば、「10年後までに、汚染土壌を処理する機械を世界に向けて販売したい」という具合です。

社員には、全社目標と、それを実現するための第一ステップとしての短期ビジョンを伝えるようにすると良いでしょう。

以上、ビジョンについて、意味や経営理念との関係、作り方、内容などをまとめました。ビジョンの内容は、どのようなビジョンが正しくて間違っているというものはありません。要するに、全社員が事業活動に奮い立たされるような内容であれば、それは正しいビジョンだと思います。

小さな会社であれば、社長やその仲間が奮い立たされるもので良いと思います。その内容が、社会貢献ではなく、自分たちの欲望を満たすものであっても良いと思います。

しかし、会社が成長してきたら、そういった内容のものであっては会社が崩壊してしまいます。社会貢献のビジョンであり、なおかつ社員が豊かになっていくものでなければいけません。

ビジョンや経営理念のことでお悩みなら、当社の経営理念コンサルタントにご相談ください。特に、大きな志のある社長、壮大なビジョンを掲げたいと考えている社長は、当社の経営理念コンサルティングは最適です。

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経営理念コンサルティング

この記事の著者

平野亮庵

経営・集客コンサルタント
平野 亮庵 (Hirano Ryoan)

国内でまだSEO対策やGoogleの認知度が低い時代から、検索エンジンマーケティング(SEM)に取り組む。SEO対策の実績はホームページ数が数百、SEOキーワード数なら万を超える。オリジナル理論として、2010年に「SEOコンテンツマーケティング」、2012年に「理念SEO」を発案。その後、マーケティングや営業・販売、経営コンサルティングなどの理論を取り入れ、Web集客のみならず、競合他社に負けない「集客の流れ」や「営業の仕組み」をつくりる独自の戦略系コンサルティングを開発する。

プロフィール詳細


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