社長の夢実現への道

経営理念コンサルタントによる経営理念の作り方

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経営理念コンサルタントによる経営理念の作り方

この記事では、経営理念の作り方をご紹介いたしますが、その前に確認しておきたいことがあります。

それは、「経営理念は、機能して初めて作った意味がある」ということです。

経営理念の作り方を、次の目次に沿ってご説明いたします。

機能する経営理念とは?

経営理念の作り方の前に、機能する経営理念についてご説明いたします。「経営理念が機能する」とは、経営理念づくりや経営理念浸透を通じて、次のような効果を得ることです。

  • 会社の目指していることが明確になる。
  • 社長をはじめ全従業員のやる気を引き出す。
  • 経営幹部が経営判断に迷ったとき、社長の判断を待たずに正しく判断ができるようになる。
  • 従業員が仕事で高い成果を出せるようになる。

経営理念は抽象化された一言のように思われますが、このような成果を得るためには、一言だけでは不可能でしょう。当社では、そのような一言のことを基本理念と名付けています。(経営理念用語の解説はこちらのページをご覧ください。)

経営理念を作るときは、このような効果が出せるかどうかを判断します。そして、できる限り少ない言葉で、完結に作成していくことが大切です。そのように作成されれば、経営理念の浸透が容易になるからです。

機能する経営理念の構成

経営理念は、次の4種類のパーツで構成されることによって、機能する経営理念になりえます。つまり、経営理念コンサルティングでは、次の4種類のパーツを作成します。

  1. 基本理念
  2. 企業ビジョン(全社目標)
  3. 経営方針
  4. 行動指針

基本理念とは、経営理念全体を抽象化された一言で表したものです。企業ビジョンとは、将来の会社像をイメージできるもので、段階的に作成されることが多いです。全社目標はその最終形態です。

10年後、場合によっては30年後の企業ビジョンを実現するためには、ビジョンが実現した姿を明文化する必要があります。企業ビジョンの明文化は、細かな数値まで考える必要はなく、抽象化されたものでかまいません。それが、長期経営計画になります。それを5年後~10年後までは数値目標にします。

経営方針は、基本理念や全社目標達成のために、経営幹部が経営判断をしていく上での方針です。行動指針は、社長をはじめ全社員がそれ従って仕事をするものです。そうすることで、仕事の成果が高まり、良き経営判断を行い、会社が成長して企業ビジョンが達成されていきます。

これら4種類の名称は、社長のしっくりくるものに変えていただいてかまいません。

また、クライアント企業の業種によっては、これら4種類にクライアント企業オリジナルのものを加えることがあります。例えば、学校であれば経営理念に基づいて教育方針を作成することがあります。

経営理念の作成順序

経営理念作成の順序ですが、上記4種類の中で、最初に基本理念から作成します。

基本理念の作成

経営理念コンサルタントは、コーチングの手法を活用しながら、社長の心の奥底にある使命感を呼び起こして、基本理念を作成します。経営理念コンサルタントは、社長に対して適格かつ効果的な質問をしていきます。社長はその質問にリラックスして答えていくだけです。

経営理念コンサルタントは、高レベルなコーチングが行えるため、ご自身から利他の気持ちや積極的な言葉が出てくることに驚かされ、やる気に満たされる方が多いです。

本物の基本理念ができると、社長自身の心が揺り動かされ、その気持ちが社員の深い感動や共鳴を引き起こし、会社の空気感が変わってくることを実感される方が多いです。

経営方針と行動指針の作成

その後は、全社目標を作成したいところですが、ほとんどの社長が未来についてイメージできないことが多いため、経営の悩み相談をしつつ経営方針、行動指針の順で作成します。

企業経営をしていると、悩みが多いことでしょう。その悩みの多くは、従業員のことと売上のことです。売上は従業員がもたらしてくれますので、結局は人が問題です。

従業員の成果を高めてもらうためには、機能する経営理念が必要となります。しかし、悩みが多い社長は、現状のことばかりが気になって、未来のことがイメージできないことが多いです。

つまり、経営理念が完成しません。

そこで、全社目標や企業ビジョンを作成する前に、経営の悩み相談をしつつ経営方針や行動指針を作成するのです。

企業ビジョン(全社目標)の作成

行動指針が出来上がる頃には、経営理念が完成すると悩みが消えていくことを理解され、少しずつ経営の悩みがなくなっていきます。すると、会社の未来をイメージできるようになり、企業ビジョンや全社目標を作成できるようになります。

それでも悩みが消えずに、企業ビジョンや全社目標がイメージできない社長には、経営理念の浸透を先に行っていただき、社員が成果を出し始めて未来がイメージできるようになるまで待つこともあります。

経営理念の浸透

経営理念は作ることだけでなく、浸透させることによっても会社が大きく変化していきます。経営理念浸透研修を行うために、次のようなツールの作成も、経営理念づくりの一部として大切なことです。

  1. 経営理念解説書
  2. 経営理念浸透のためのワークシート

経営理念解説書は、経営理念の意味や解説が書かれたもので、経営幹部が従業員に対して社員教育を行うためのテキストになります。

まずは、社長自ら経営幹部に対して経営理念の解説を行います。経営理念コンサルタントは、そのサポートを行います。

経営理念を学び、実践を開始した経営幹部は、従業員への経営理念浸透研修を担当します。そのときに、ワークシートを活用します。

以上、経営理念コンサルタントによる経営理念の作り方をご説明いたしました。貴社の経営理念作成のご参考になれば幸いです。

経営理念コンサルティング

この記事の著者

平野亮庵

経営・集客コンサルタント
平野 亮庵
(Hirano Ryoan)

経営全般からマーケット分析、集客コンサルティング、SEO対策、SEOコンテンツ・マーケティング、ホームページ制作等を主に行っています。Web集客と併せて、新商品開発やブランディングの支援など、クライアント企業が競合企業に勝つためのコンサルティングを提供しています。

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